東京商工リサーチ（TSR）は今日、昨年7月以降、遊園地やレジャー施設の料金が上昇傾向を示す調査結果を発表しました。昨年から続いているコストプッシュインフレで光熱費や仕入価格などの上昇が影響しています。
TSRの調査によれば、2022年7月以降の直近1年間において、国内の主な遊園地・レジャー施設107施設のうち、値上げや価格改定を公表した施設は62施設で約6割。遊園地では21施設中16施設が値上げを実施しました。
値上げした施設の内訳は、遊園地16施設（構成比25.8%）、水族館15施設（同24.1%）、動物園・サファリパーク13施設（同20.9%）です。
業態別での値上げ施設の構成比は、遊園地76.1%、水族館65.2%、公園・アスレチック61.5%、テーマパーク52.6%で、半数以上でした。動物園・サファリパークは41.9%で、半数以下でした。
遊園地や水族館は施設やアトラクションの稼働・維持に電気が必要であり、電気代の値上げは収益悪化につながります。コスト削減の限界に達すれば、値上げは避けられません。昨年からのコストプッシュインフレで生活物価が高騰し、4年ぶりに行動規制がなくなる今夏のレジャーシーズンでは、ファミリー層の家計に影響が出そうです。
